ETFは仮想通貨に重要か？ BitcoinETF 銘柄 分配金から投資に必須のETFを実用理解

ETFと仮想通貨

ウィンクルボス兄弟のビットコインETFは

2度申請して2度とも却下され、

その事が今週大きなニュースになりました。上昇していたビットコイン金額もそのニュースとともにまた下がっています。

専門知識のある人はその重要性を知っており、騒いでいてニュースも数多く出ていますが

「そもそもETFとは？その重要性とは？」とKUMAに質問が来ることが多かったので、記事にしよう！と言う事で書いてます。

ETF自体への質問も多くいただいたので、専業トレーダー時代の経験も加えて解説を追加しました！

（記事末　ETFの超実用知識追加）

 

暗号通貨とETF（仮想通貨又は暗号通貨で統一せずに使っています）

ETFの重要性は投資経験者は骨身に沁みる程知っている。

ETFの重要性は、自分の資金で相場を張ると一番よくわかります！

経験しないと、ETFの本当の大切さを心から理解することはできません！！！

ETFとは？

ETF(change Traded Funds）は、上場投資信託のことで、株式市場で、通常の銘柄（例　トヨタ自動車、ソフトバンク）と同じように売買できるものです。

またETFの中身は、特定のテーマに沿った指数と連動します。

ETFの主な例を挙げます。

日経平均（225の代表銘柄の単純平均）連動ETF、

TOPIX(東証一部上場全銘柄加重平均）連動ETF

東証REIT指数（不動産上場投信）連動ETF

ＳＰＤＲゴールド・シェア（金価格連動型）ETF

現在日本の証券取引所には約4000銘柄が上場しています。

ETFは増え続けて現在246銘柄もあります。

日銀の景気対策としての株式の買い入れも実際はETFで買われています。

関係記事

日銀ＥＴＦ買い、相場波乱の３月は過去最高額－年度は６兆円超え

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2018-04-03/P6LE1S6K50XU01

ETFの重要性

手数料が安い！

ETFと同様に複数の株式資産等を組み入れた金融商品として投資信託があります。これらの売買手数料は、証券会社や銀行などの販売にかかわった会社も信託報酬や売買手数料を得る仕組みとなっていますが、ETFは中間の金融機関に信託報酬を支払うものではありません。

運用にかかわる運用会社と資金を管理する信託銀行だけが信託報酬を得るため、低コストでの運用が可能となっています。

日本の高齢者が金融機関から買わされているいわゆる投資信託（ファンド）は大雑把に言って、購入時　約３％　毎年１％程度の手数料をとられています。

このくらいと思う人もいるかもしれませんが、現在の普通貯金の金利が0.001％から0.1％であること等からも、保有期間が長さ（満期まで十年以上もある）からも、

利益どころか、確実に資産を蝕まれていき、それが金融機関の利益となって消えていくことが多いです。

逆に金融機関にとっては一番手数料をとれる利益を出しやすい商品となっているので、積極的に広告や営業活動が行われています。

ETFは株式市場で直接売買されるため、中間の金融業者の手数料とならないため、金融機関から勧められることは基本的にはありません。

大手金融機関は広告を通じて、安心なイメージをつくり、多くの人はそれをあっさり信じていますが、利益を追求しなければいけない企業なので、手数料のとれるものを売ろうとします。この当たり前のことを理解できてない人が意外なほど多いです。

下の図をみるとインデックスファンドには手数料がかかっていないことがわかります。これと同様に指数に連動して株式市場で売買できる金融商品がETFです。

手数料が高い（3％程度　で信託報酬（毎年かかる手数料）1%程度）ものが金融機関を営業活動で売られることの多い投信（ファンド）です。

機動的に売買できる

一般のファンドでは茹でガエルのように資産が減るのを見続けてしまうことが多いです。それは手数料の高さや、証券会社や銀行の営業担当経由で売買を依頼する仕組みであることも関係しています。ETFなら普通株式と同じように、ネット証券経由で、PCやスマホから簡単に売買できます。

株の単一銘柄より遥かに安定している

安定していると思われている大企業でも倒産、吸収、事故等で株価が暴落したことは多いです。

例、東京電力、東芝、シャープ、サンヨー、日興証券、山一證券、キリがないのでここまで

例えば、日経平均連動ETFは　日経平均が絶えずその時点で優良とみなされる225銘柄を入れ替えながら、運用しているので、個別銘柄より遥かに安定しています。

安定していることは、投資するうえで絶対的に大切なのです。

何故なら、人間は、お金を損したときと、その損と同額の利益が出たときでは、損した時に利益の喜びの3倍の精神的なダメージを負うといわれ、

それはトレーダーの実感からも、心理学の実験からも証明されています。（出典がすぐ見つかりませんが有名な実験で読んだことがあります。）

要するに価格が不安定な状態だと、結果的に利益が出ても、苦痛を感じて持っているられなくなることが多いです。

またレバレッジ取引（信用取引やデリバティブ取引）では一定割合以上の価格変動で、資産が全部なくなるばかりか、借金が残る場合もあります。

特に知力、トレード能力、企業分析能力に自信のある投資家は、知らべ抜いた投資より、ETFをかって、ガチホしていた方がましだったことが

殆どであるという現実に自分の存在意義を否定されて打ちのめされるのです。

流動性が高いETFを選ぶことができる

株の個別銘柄には、流動性が低く小額の売買しかできないものが多いですが、

日経平均連動ETFはある程度以上の流動性（取引額）を維持しているものが多いです。

暗号通貨（仮想通貨）にとってETFはなぜ超重要か？

既存の金融資産が流れ込むパイプができる

暗号通貨のETF（現時点での焦点はBitcoinのETF）が設定されると、

株式市場で売買できるようになります。

ビットコインの時価発行総額は約11兆円

暗号通貨（仮想通貨）全体でも約15兆円程度に過ぎません。

世界の上場株式の発行総額は約7500兆円になります。

参考

All of the World’s Money and Markets in One Visualization

ビットコインのETFが設定されるということはビットコイン自体の約700倍の規模の市場で売買できる対象（銘柄）となることを意味します。

優秀な投資家やファンドマネージャー程、どのような状況になっても生き残れるポートフォリオ（銘柄の組み合わせ）を意識しているので、

他の金融資産と違う動きをするビットコインはポートフォリオに少しでも組み入れたいと思うはずです。

（ビットコインの構造的な危険性もあるので売買判断はあくまでご自分で。）

どの程度の資金の流入があると、どの程度ビットコインの価格が上がるという試算もありますが、

それは流動性や浮動ビットコインの仮定値をおかないと算出できません。

既存のビットコイン所有者がガチホ軍団で、そこにどうしてもビットコイン買いたい資金が大量に入ってきたら、

驚く急上昇することになります。ただ、ビットコインの技術自体にもまだ不安要素があるので、まだまだ何があるかはわかりません。

暗号通貨（仮想通貨）より利便性が遥かに良くなる

暗号通貨では秘密鍵（暗証番号）を忘れたら、それまでで、どこにも救いがありません。

盗まれるより、自分で管理できなくてなくした事例のほうがおおいかもしれません。

ホリエモンがイーサの初期かって（その後1万倍）その後自分で暗証番号忘れて開けられない話は有名です。（本人が何回も話しているので）

こういう人おおいのではないでしょうか？

ビットコインのETFなら、何らかのトラブルがあっても、普通の株の場合と同じような救済策がある筈です。

（本人確認がとれれば、金融機関がパスワードを再発行してくれる等）

税金の扱いがシンプルで透明になる

現在仮想通貨の税制は、混乱して複雑で、かなり面倒なことになっています。ここで説明する気にすらならないほどです。

ETFに設定されれば、証券口座の特定口座内で年間利益への20％課税や、損金の繰り越しができる扱いになるはずです。

これも大きいことです。

ウィンクルボス兄弟とブラックロック（運用資産700兆円！）がBitcoinETF申請の主役

ウィンクルボス兄弟はビットコインETFを2度申請して2度とも却下されました。ただSECはビットコインの可能性を否定するわけでないとも声明をだしています。

また世界最大の投資機関にしてETF組成会社であるブラックロックもビットコインへの投資を検討と報じられているので、ETFの申請も視野に入れている可能性が高いと思われます。この会社が申請出した場合は、この分野の最高のプロによる申請なので、SECも容易に却下することはできない内容での申請になると思われます。

ゴールドETFとの比較とまとめ

ゴールドのETFとして有名な

ＳＰＤＲゴールド・シェア（金価格連動型）ETF

は2004年11月に設定され2011年11月までおよそ4倍の価格になりました。（当然、ゴールドの価格自体が4倍になりました。）

これはETFが設定されたことも関係あるのでしょう。

ただ、その後金の価格はETFが設定されたままでも下がってきています。何故でしょう？

それはおそらく、株の方がパフォーマンスが良い（儲かる）時期だったので、金のETFもうって株のETFに乗り換えられたのでしょう。

2012年11月はアベノミクスの開始で日本の金融緩和が既定路線になったところで、世界の金融のプロたちが投資対象としてゴールドより株と判断したことになるのでしょう。

2017年ビットコインは年始から年末にかけて約20倍に値上がりしました、2018年はそこから半分以下に値下がりしていますが、それでも2017年の年始と比較すると8倍程度です。（2018年7月末）

その資産の価格が上がり、流動性もあると判断されたら、暴力的にお金が流れ込むのが金融市場です、ETFが設定されたらそのような世界と直結することになります。

それにより何が起きるかは、それぞれの方が判断して行動する。あるいは何もしないを決めるしかないです。

今わかっているのは、一番成長の早い、資産の分野だとみなされETFの設定が2度却下されたが、今後も申請は続けられていくだろうということです。

ETFの超実用知識追加

ETFとはの理解を助けるために

以下の順序でETFという金融商品がうまれてきました。

投資信託（アクティブファンド）ー＞インデックス投資信託（パッシブファンド）ー＞ETF（上場投資信託）

したがってETFを理解するには　投資信託、インデックス投資の簡単なイメージがあることが望ましいです。

投資信託（アクティブファンド）とは

多くの人からお金を集めて（出資者を集めて）信用して託されたお金を集めて（信託された）それを投資のプロが運用して、

集めたお金を増やして、出資者への還元を目指すものです。投資は難しいからプロに任せたいという人も多くいます。

プロ（ファンドマネージャー）が利益を求めて積極的に運用するので　アクティブファンドとも言われます。

インテックス投資信託（パッシブ投資信託）とは

これは例えば日経平均、TOPIX、などの指数に連動するものです。日経平均なら日本の市場を代表する225銘柄の平均、

TOPIXなら東証一部全上場銘柄の平均値に連動するものです。全体の平均にただお金を預けるだけでいいのか？

というのは当然の疑問です！！！　ところが長年の綿密な調査結果から恐るべきことがわかりました。

インデックス投資信託（パッシブ投資信託）は、投資信託（アクティブファンド）より利益を得られる！！！

そんな馬鹿なと思われるかもしれませんが、実際の長年の運用成績を調べたところ、恐るべきことに

ファンドマネージャーのいる投資信託（アクティブファンド）は丁度、そのファンドマネージャーや

そのファンドの運用に関わる人や物のコスト分だけ、利益がすくないことが分かったのです！！！

投資というのは実に、人為によって勝てるものか否か、分かりにくいもので、一部に天才的な結果をだす

投資家もいることを私も実際に知っていますが、私が実際にあった人は自己資産の運用しかしていませんでした。

仮にとても良い結果を残してきたファンドマネージャーがいても、これからその成果を出せるかはいつも不明なのです。

これらが、明らかなって、資産運用は人手に大きくコストを使うアクティブ型投資信託からパッシブ型投資信託（インデックス型）に移行してきました。（注、もし全ての運用がパッシブ型になったら、賢い投資家が市場の歪みを見つけ出して、利益を上げやすくなります。ほぼ全ての人が個別の会社の内容を判断しないで投資していることになりますから）

ETFとインデックス投資信託の違い

インデックス投資信託とETFは既存のアクティブ型の投資信託よりもは大幅に手数料が低く価格が指数に連動するように動いているので、とても似ています。

インデックス投資信託は株式市場に上場してないので、株式市場では売買できません。基本は前日に決まった基準価格でそのファンドを運用している会社に連絡して売買します。またインデックスを構成する株式を運用する基金の手間もあるためか、厳密に比較するとETFよりは手数料が高いことが多いようです。

ETFは株式市場に上場しているので、株式市場が開いている時間に売買できます。ただ、ETFも万能ではなく他の問題もありますが、

ここでは、ETFはインデクス投資信託より便利な上場タイプの投資信託でかつ手数料もさらに安い場合が多いという理解で良いです。

ETFのランキングで最重要は売買代金

ETFは設定ファンドが増えて（2018年8月現在）246銘柄にもなりました。

1つの指数に複数のETFが設定される状況になってきました。

いつでも市場で売買できるはずのETFですが、売買代金が少ないETFで一定金額以上の売買をしようとする場合容易でないことになっています。（その詳細な解説は難しくなるので省かせてもらいます。）

実際にETFですら売買代金が一定以上の活発なものでないと、いざというときすぐ、売れるのかに不安があるということです。

（実際の指数より下に乖離した安い価格でやっと売れるとか、売れないとかいうことも発生しかねません。）

以下の表を見るとETFの売買代金とトップ４までが日経平均と連動、または2倍連動、または逆連動するもので、

5位にTOPIX連動型ETFが入っています。ただし全部で246種類もあるので、売買代金の下位はなんと一日売買が成立してないETFも多くあります。これは買っても売れなくなる、あるいは不利な条件で売らざるを得ない可能性もあります。

以上が、ETFのランキングで売買代金が最重要と考える理由です。

ｔ2018年8月10日の日本のETF売買代金TOP5

銘柄名	連動指標	株価	売買代金▼	分配金	信託
		(円)	(千円)	利回り	報酬
		前日比	出来高
ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信	日経平均レバレッジ・インデックス	19,840	128,480,196	0.00%	0.80%
ETF レバレッジ		-2.60%	6,407,885
ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　日経平均ダブルインバース・インデックス連動型上場投信	日経平均ダブルインバース・インデックス	1,226	25,604,066	0.00%	0.80%
ETF インバース		2.77%	21,115,348
日経２２５連動型上場投資信託	日経225	22,770	9,392,001	1.52%	0.22%
ETF 日経平均・TOPIX		-1.39%	411,160
日経平均ブル２倍上場投信	日経平均レバレッジ・インデックス	20,830	6,961,130	0.00%	0.75%
ETF レバレッジ		-2.62%	330,920
ＴＯＰＩＸ連動型上場投資信託	TOPIX	1,760	3,331,473	1.71%	0.11%
ETF 日経平均・TOPIX		-1.23%	1,884,800

ETFと分配金での注目点

上のETF売買代金TOP5位までをよく見ると、日経平均2倍連動タイプ（レバレッジ型）には分配金が０％であることがわかります。

日経平均と一倍で連動するETFには日経平均構成銘柄の分配金のほぼ平均であろう分配金が払われるていることがわかります。

ETFは個別銘柄より安定している分、2倍の連動でも急に運用資産を失う可能性はかなり少なくなります。

ただ安全、堅実な運用を重要視して個別銘柄のように普通に分配金も得たいなら、2倍連動（レバレッジタイプ）は選ばないことを肝に銘じておくことです。日経平均が上昇している時は、これを選ぶと2倍の上昇が期待できるので、どうしても選びたくなりますが、そんな時期は、アベノミクスの初動等特別な時期でしかもしれは後からでないとわからないことが多いです。

ポイントは分配金を得たいなら、分配金が払われるETFを選び価格上昇時に2倍連動（レバレッジ）型のような爆発的利益をえるメリットに目をつぶるしかないということです。（下がるときは2倍失うのが2倍連動（レバレッジ）型ですから。

長期的にはその方が、コスト分より多くの利益を得られる可能性は上がるとも言えます。（世の中に絶対はありませんが）

投資とETFと仮想通貨

投資について考えるべきことは考え続ければいくらでも出てきます。ただ考えるべき要素が多くなるほど判断を困難にしてしまいます。

それは投資にプラスどころかマイナスになります。ETFというのはファンドマネージャー全盛のアクティブ化型ファンドのアンチテーゼとして、この10年で一番伸びた金融商品です。ところが、投資は、一早く今後重要になるものを見つけてそれに投資することが成果を一番上げるものなので、これから、普通に日経平均のETFを買ってもそれが大きなリターンを出すとは私は予想していません。

対照的なのが仮想通貨です。　わずか4年ほど前のイーサリアムの最初の公募（クラウドファンディング）からその後価格は1万倍！！にもなりました。そんなに成長すると読み切れる人はほとんどいませんでしたが、仮想通貨は、この記事でも書いた通り、まだ、世界の株式資産の700分の1程度の規模しかありません。

その中で、将来チャンスになるものをきちんと読める人が、投資でこれから大きなリターンを得られる可能性は高いのだと思われます。

私自身は何の金融資産も持たずに、勝手なことを書いているだけであることを最後に記しておきます。

投資こそ、自己責任しかありえない世界です。

BitcoinETFの見通し(申請と認可は？　いつ？）

1.BticoinETFの申請は積極的に継続されている！

2.日本市場だけで246種類ものETFが上場してマイナーなものも多い！

要はたいしたことないものでもETFとして認可され取引されているものはいつくもあります。

おそらく BitcoinETFはその目新しさが、認可を慎重に知る最大の要因なのだと思われます。

3.BitcoinETNの取り引きがアメリカでも開始

MARKET NEWSCoinShares Bitcoin ETN Adds USD, Markets RallyPublished 21 hours ago on August 15, 2018 By Gerelyn Terzo

ETN（Exchange Trade Note)は発行体の金融機関の信用で発行される債券型の証券です。

ETF（Exchange Trae Fund)は担保となる実際の投資対象を購入しています。

ETNはETFより簡易に開始することができることになりますが、BitcoinETNがアメリカでも取引できるようになった。

ということは、Bitcoin ETFの認可される確率を上げても下げる要素は、普通に考えてないです。

以上から、BitcoinETFはBitcoin自体に余程大きな問題となる技術的な問題等が露呈しない限りにおいては、

遅くとも3年以内には認可されるのではないかと私は予想しております。